学校での展開方法として、学年単位で活動する方法や、学年の枠によらない「縦割り」のグループで活動する方法（いわば講座制）がある。

学年単位での活動

学年担当の教員の合議により計画が立案され、その計画に基づいて1年間の活動を展開する。内容によって学年外の教員が支援する場合もある。複数の教員で検討し、活動実績を確認しながら進められることもあり、多くの学校でこのスタイルが採られている。

講座制

教員ごとに独立した講座を開講し、学年に関係なく、生徒を希望の講座に割り当てる。但し、希望者の偏りを想定し、例えば希望の講座を第3希望まで選択させ、希望の分布に応じて教員の合議で割り当てを調整する方法が採られる。この場合、必ずしも第1希望に割り当てられるとは限らず、希望しない講座に割り当てられる可能性もある。
講座制では教員一人でひとつの講座を担当するため、各教員の経験や能力を活動内容に反映させることが可能であるが、内容によっては独自に教材を作成する必要が生じ、従来の教科教育に加えて負担が増す傾向にある。
そのため負担軽減の方法として、外部の専門家を特別非常勤講師として招き講義に厚味を持たせる場合や、過去に実施された講座を受け継ぐ（自分の講座の場合は前年度の内容を繰り返す）方法を採る場合がある。このようなシステムを採る学校においては、教員の専門分野における深い知識や企画力などが求められるが、そうではない講座を引き継いだ場合には専門家に任せ切りにしないなど、担当講座に対する責任意識、前年度実績に対する改善など創意工夫が求められる。


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教科教育学は、小学校から高等学校までの学校教育における教科のそれぞれの教科ごとの教育学の総称として用いられる用語である。

教育職員免許法との対応

教育職員免許法で定める学校等の職員になるためには、教育職員免許状（通称「教員免許」）の授与を受けなければならない。

教員の免許状の授与を受けるには、原則として「教職に関する科目」の履修が求められ、学校における教科に対応した「各教科の指導法」の単位修得が必要な場合が多い。そこで、学校における教科の数だけ「○○科教育学」という学問分野が形成される。1989年（平成元年）の学習指導要領の改訂に伴って、生活科という新しい小学校の教科が作られた後から生活科教育学という学問分野なども作られることになった。



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